ドメイン名空間の木構造の各節点に付けられた名前。インターネットに接続している装置などの名前のこと。nic.ad.jpのようなもののこと。
使用できる文字は英数字とハイフン(-)である。
英文字の大小は同じとして扱う。
つまり、次の文字だけが利用出来る。
-0123456789ABCDEFGHIJKLMNOPQRSTUVWXYZ
それ以外の文字を使う時は、この文字との相互変換をする国際化ドメイン名という技術を用いる。
トップレベルドメインはTLDと略され、一番右側に書かれるドメイン名である。
TLDは、大きく次の三種類に分けられる。
ccTLDというのは、これはISO 3166で定義された2文字国名を用いた、国名を表わすドメイン名である。
但し例外もあり、イギリスは歴史的経緯で.ukを使用している。ISO 3166にまだ登録されていない国や地域は、独自に重複のないよう2文字で記号が振られ、それが使われている。
ccTLDにおいては、セカンドレベル以上の命名についてはそれぞれの国の各レジストラに任されているため、国により命名規則が異なる。
組織種別名を使わず、セカンドレベルドメインが組織名となる国も多くある。日本ではこのようなドメインを汎用JPドメインとして利用している。
日本では.jpである。詳細はこの説明に譲るが、大きく次のものがある。
最初は、属性型しかなかった。組織の種類により命名が分けられていた。抗争を避けるためか、このドメイン名のサードレベルに都道府県名は使えない。つまり、tokyo.or.jpなどは取得出来ない。
1993(平成5)年よりセカンドレベルに都道府県名又は政令指定都市名、サードレベルに市町村名又は政令指定都市の区名を割り当てた地域型ドメイン名が追加された。但し、名称でprefやcity等の単語は予約されていて、例えば、pref.kanagawa.jpは神奈川県の機関専用、city.toyama.toyama.jpは富山県富山市の機関などのように、各関係機関以外は使用できない。
汎用JPドメインが利用される以前は、.jp直下に組織名が来るのはkek.jpのみであった。更に以前はntt.jp、nttdata.jpもあったが、両ドメインとも既にco.jp下に収容されている。
また、汎用JPドメイン以前、一個人が取得できる.jpドメインは地域型ドメイン名だけだった。仕方なく、.comなどのgTLDを取得するケースも多かったが、現在は.jpも自由度が増している。
インターネットには管理団体というものは存在しないが、IPアドレス及びドメイン名に関しては決して重複が許されないため、レジストリと呼ばれる管理団体によって管理される。
かつてはInterNICと呼ばれる団体で世界中のドメイン名を管理していて、その後国別ドメイン名が作られ各国のNICが管理をするようになった。
現在では、NICは団体のことをいい、そして実際のドメイン登録業務はレジストリと、呼び分けるようになっている。実際に、現在日本ではレジストリはJPNICではなく、株式会社日本レジストリサービス(JRPS)という企業になっている。
例示などに使用するドメイン名は、架空のものであることが望ましい。
例示が企業宣伝になるのは好ましいことでなく、また例示したメールアドレスがたまたま存在し、それをWebに掲載したばかりにスパムが山ほど届くようになっては迷惑になる。
例えば日本ではhogeやhogehogeという伝統的な用語が存在するが、次のようなドメイン名は実在するため、例示には不向きである(2006(平成18)年11月19日現在)。
そのような用途に、RFC 2606
で.test、.example、.invalid、.localhostという4つのTLDが予約されている。
更に同RFCではセカンドレベルドメインとして.example.com、.example.net、.example.orgが予約されており、ICANNもこれに同意した旨が記されている。
JPドメインについてはRFCに記述はないが、現実にexampleは予約されており、取得出来ない。