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.jp

読み:ドット・ジェイピー
外語:.jp
品詞:名詞
2004/01/01 作成
2008/06/06 更新

日本(JaPan)の国別ドメイン(ccTLD)。通称はJPドメイン名

大きく4種類にわけられる。

一般的なもの

属性型ドメイン名はセカンドレベルがac/ad/co/ed/go/lg/gr/ne/orのもの。

地域型ドメイン名はセカンドレベルがtokyo等都道府県名または政令指定都市名のもの。

汎用JPドメイン名はセカンドレベルが3文字以上で、かつ地域型ドメインなどの規定に抵触しない任意の名称を持つもの。

KEK.JP

KEK.JPは文部科学省高エネルギー加速器研究機構である。以前はNTT.JPとNTTDATA.JPも存在した。

汎用JPドメイン名と見分けが付かないが、これは汎用JPドメイン名の提供開始以前から存在していた。現在では汎用JPドメイン名の一つに分類はされるが、しかし明確に区別されるべきである。

現在はNTT.JPとNTTDATA.JPはそれぞれ復活しているが、今あるこの二つはあくまで汎用JPドメイン名なのであり、KEK.JPとはやはり区別されるべきだろう。

取得条件

全ての種類について、取得は日本国内に住所を持つ者に限定されている。

属性型ドメイン名の取得は、それぞれの属性に準じていることが更に必要である。

安全の目印

McAfeeが2008(平成20)年6月4日に発表した、Webで訪問すると危険なTLDの調査結果によると、.jpは極めて安全であり、.jpの危険なサイトは0.1%だったとする。最も安全なTLDだったフィンランドの.fi(0.05%)および米政府の.gov(0.05%)に次いで3位だった。

根拠が定かでないため、どれほど信用できる情報なのかは定かでは無いが、元々.jpは厳密なドメインであったこと、原則として日本人しか取得しないことが最大の理由と思われる。

逆に気になるのは、.govの0.05%は一体何をやらかしたのか、という点であろう。

  • 1984(昭和59)年: JUNET開始
  • 1988(昭和63)年: WIDEプロジェクト発足、IANA開始
  • 1989(平成元)年: .junetに替え、.JP(CO.JPOR.JPAC.JPAD.JPGO.JP)へ移行
  • 1991(平成3)年12月: JNIC発足
  • 1993(平成5)年4月9日: JNICが任意団体日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)に改組
  • 1994(平成6)年10月: JUNET解散
  • 1995(平成7)年6月1日: IPアドレス・JPドメイン名の申請手数料制を開始
  • 1996(平成8)年4月1日: 地域型ドメイン名の本格運用開始
  • 1996(平成8)年11月6日: NE.JPドメインの新設
  • 1996(平成8)年12月10日: ドメイン名の第3レベル一意性ルール解除、数字で始まるドメイン名の割り当て開始
  • 1997(平成9)年1月: NTT.JP、NTTDATA.JPのCO.JPへの移行開始
  • 1997(平成9)年3月31日: 社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(現在のJPNIC)発足
  • 1997(平成9)年12月1日: GR.JPドメインの新設
  • 1998(平成10)年6月30日: 「NTT.JP」併用期間 最終日(本日をもって一旦廃止)
  • 1999(平成11)年2月1日: ED.JPドメインの新設
  • 2000(平成12)年10月19日: JPドメイン名紛争処理(JP-DRP)開始 (方針策定は7月19日)
  • 2000(平成12)年12月26日: 日本レジストリサービス(JPRS)設立
  • 2001(平成13)年2月22日〜3月21日: 汎用JPドメイン名の優先登録申請受付 (従来ドメイン所有者対象)
  • 2001(平成13)年4月2日〜4月23日: 汎用JPドメイン名の同時登録申請受付 (期間内の申請は全て同時申請として扱い、抽選とする)
  • 2001(平成13)年5月7日12:00(@166): 汎用JPドメイン名の先願登録申請受付開始
  • 2002(平成14)年4月1日: JPNICからJPRSにJPドメイン名登録業務の全移管
  • 2002(平成14)年10月1日: LG.JPドメインの新設