旧郵政省(現在の総務省郵政事業庁)が光ファイバ社会の早期実現を加速することを目的とし、郵政省所管の通信・放送機構(TAO)(現在の独立行政法人 情報通信研究機構(NICT))が運用を開始したネットワークのバックボーン。
1998(平成10)年度補正予算により超高速光ファイバ回線(ATM、約1Gbps)を整備し、1999(平成11)年4月から2003(平成15)年度までの5年間、広く大学・研究機関・地方自治体・企業等に研究開発用として開放した。現在はJGN Ⅱに移行し、JGNは終了している。
バックボーンは2.4Gbpsであり、全国に設置されたATM交換設備を結び、ここに大学や研究機関、行政機関、地方自治体、企業などが研究開発のために接続した。
当初はATMでの接続しかなかったが、2001(平成13)年10月からはIPv6に対応した。IPv4には最後まで対応しなかった。
また2002(平成14)年1月には将来の長距離伝送技術の研究開発のため最大約35万kmの長距離・大容量ネットワークが構築されている。
