関東テレビ放送のキー局の一つ。通称は「TBS」。
息をするように嘘をつき、際限無く放送法違反を繰り返しながら、未だ放送法に基づく罰を受けていない放送局の一つである(これは励ましの言葉である)。
重大な事件については、詳細を後述する。
))2001(平成13)年10月1日に免許譲渡に伴い、東京放送テレビに新コールサインが与えられた。この切り換えは、法的にはJOKR-TV廃局とJORX-TV開局となる。
当日、TBSラジオ&コミュニケーションズと違い送信停止はなく、午前0時をまたぐ局報の中で切り換えが行なわれた。
お笑い番組やバラエティ番組が得意分野のようである。
言いかえれば知的な番組は得意分野ではない。
しかし、それらの番組もあまりのくだらなさにか、視聴率は低迷している。
TBSは、ニュース・ネットワークJNN系列のキー局である。
かつては東京の放送局としては唯一テレビとラジオを併せ持っていたことが特徴となっていたが、2001(平成13)年10月1日にラジオ放送部門がTBSラジオ&コミュニケーションズとして分社された。
東証一部上場。証券コード9401。
2006(平成18)年3月31日現在の主要株主は、次のとおり。
2005(平成17)年に楽天がTBSの買収を念頭に株式取得に動いたことから、主要株主がやや変動している。
近年のニュース番組では目に余る反日捏造報道を繰り返しているのが特徴といえる。
何度指摘されても改善されず、自浄能力も無い。
2006(平成18)年5月6日、白インゲン豆ダイエット法を放送し、視聴者に中毒者が続出する騒ぎとなった。最終的には、150名以上が入院、2,000名以上が健康被害を訴えたとされる。
この事件自体はTBSの政治的スタンスとは無関係の事件であるが、総務省が動き出す切っ掛けとなる事件であった。
2006(平成18)年6月29日の筑紫哲也のニュース23で、米下院国際関係委員長のヘンリー・ハイド議員が「私は首相の神社参拝に、強く反対しているわけではない」と述べた。つまり反対はしていない。
ところがその字幕スーパーでは全く正反対に、反対しているよう訳された。
委員長は英語で、次のように述べたようだ。
I don't feel strongly that the Prime Minister shouldn't visit the shrine, it's just that I would like to bring to his attention the sensitivity of Americans that are involved in the recognizing World War II combat circumstances.
日本語に訳すと分かりづらいが、英語では「I don't feel〜」(私は〜と思わない)のように話され、英語的には自然な表現の一つである。これを「I feel〜」(私は〜と思う)と解釈して訳すようなことは通常はありえまい。
2006(平成18)年7月21日、「イブニング・ファイブ」で、戦時中の細菌戦部隊とされる旧日本軍・731部隊に関する特集が放送されたが、このコーナー冒頭で、内容とは全く無関係の安倍晋三官房長官の写真パネルが約3秒間放映された。
これは、次期総裁世論調査で人気が衰えない安倍のイメージダウンを狙ったサブリミナル手法の一環と見られ、総務省の調査が入った。
対しTBS社長は「意図的ではないが、お詫びする」と述べたが、このような、意図的でなければ絶対に起き得ない事態を社長が偶然であるかのように強弁するに至り、遂にTBSの放送免許剥奪を求める国民運動が始まった(後述)。
なお、TBSテレビは全く反省しておらず、2012(平成24)年11月16日の「みのもんたの朝ズバッ!」でも、NHKアナウンサー痴漢逮捕事件で無関係の安倍晋三の映像を約2秒間放送するという同種の行為を繰り返した。
2006(平成18)年8月28日深夜、横浜市青葉区内のスタジオで番組「KUNOICHI」撮影中、一般参加の女性が競技施設下の水槽(水深約1.2m)に転落、上がる際に手をかけた照明設備より感電した。
彼女は番組スタッフらに救出され、近くの病院に車で搬送され、治療後に自宅へと帰宅したとされる。
KUNOICHIはSASUKEの女性版として行なわれたものだが、基本的にはSASUKEと同様で極めて危険であり、怪我人が出ない方がおかしい。参加者もある程度の覚悟の下で参加していると考えられる。
従って、事故が起こってしまうことは仕方がない。この件の最大の問題は、どこにも届けずに隠蔽したことにある。
TBSは事故について総務省や警察、消防当局などに通報しなかった。撮影は未明まで続けられたが、その間、他の競技参加者にも事故について説明をしなかった。
2007(平成19)年3月3日、新SASUKE2007の収録で、一般参加者計5人が重軽傷を追い、病院に搬送された。
SASUKEは上のKUNOICHIと同様で、極めて危険であり、怪我人が出ない方がおかしい。参加者もある程度の覚悟の下で参加していると考えられる。
従って、事故が起こってしまうことは仕方がない。この件の最大の問題は、どこにも届けずに隠蔽したことにある。
上のKUNOICHIと同様である。
2010(平成22)年2月28日、チリ地震に伴う津波が日本の太平洋側を襲った。
この報道で、地上波は全局、日本地図を画面に表示し、津波警報や注意報の表示を続けた。しかしTBSテレビのみ、日本地図から対馬を消して放送を続けた。
当然国民から苦情が殺到するが、一切直さず一日中放送を続けた。対馬は南鮮領であり、日本領ではないとの判断と見られる(→対馬問題)。
国賊行為であることはもちろんだが、次の法律にも違反しているとの指摘がなされた。
(当時の)放送法
(災害の場合の放送)
第六条の二 放送事業者は、国内放送を行うに当たり、暴風、豪雨、洪水、地震、大規模な火事その他による災害が発生し、又は発生するおそれがある場合には、その発生を予防し、又はその被害を軽減するために役立つ放送をするようにしなければならない。
(現行放送法では第百八条が対応する)
地震や津波等で全局が一斉にこのような放送をするのは放送法に従うためであるが、TBSテレビは再び放送法違反を犯したことになる。
そもそも電波の周波数というのは、国民全員の有限の財産である。
それを一企業が独占して営利目的に用いる以上は、所有者である国民をも利することが最低でも必要であり、公共性や政治的中立性が求められるのは自明である。これは放送法でその旨が決められている。
しかしTBSのそれは公共性や政治的中立性から大きく逸脱し、国民の利益を害し続け、国民を深く失望させている。
放送法は古くからある法律だが、全く守られていないことで有名な条文がある。これが「第四条」(かつての「第三条の二」)であり、有名無実化した条文となっていた。
(国内放送等の放送番組の編集等)
第四条 放送事業者は、国内放送及び内外放送(以下「国内放送等」という。)の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一 公安及び善良な風俗を害しないこと。
二 政治的に公平であること。
三 報道は事実をまげないですること。
四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
これをきちんと守っているのは衛星放送くらいしかなく、地上波はこれは全く守っていない。
1989(平成元)年にオウム真理教による坂本辯護士殺害事件にTBSが関与した問題以降だけでも、その悪行の数は枚挙に遑がなく、尋常ではない。
常軌を逸した常習、悪質さ、無反省に対し、国民有志により、総務省に「TBSの放送免許剥奪を求める陳情」を行なうための署名活動が始まった。
これは、特権を勘違いするマスコミに対して警鐘を鳴らすという意味でも、有意義な事になると目される。
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