iDCと呼ばれるためには、次のようなものが必要とされる。
WWWなどへのアクセスが多くなってくると、自社内にサーバ群を置いていた場合はネットワーク帯域の問題、サーバを拡張することによる設備投資の問題が生じる。
さらに、ビジネスに利用している場合には、停電や災害による停止も許されない。
こう言ったことは多くのコストを要するため、ネットワークを専門に扱っている企業でも無い限りは、容易にはできないことである。
そこで、これらの設備を外部委託することで、より安価に安全なシステムを構築することができ、自社は本業に専念することが出来る。
具体的には、大容量で多くのプロバイダとの接続点を持つ通信回線、UPSや発電機を備えた高信頼な電源、災害に強い建物、通常のビルの2倍程度の強度を持つ床などからなる。
サーバ機まで含めて貸し出す方式の他、ラックのみ、またはラックの一部(2Uなど)といった単位での貸し出し形態もあり、また一般的なプロバイダのように一定容量のhome directoryを貸し出しているところもある。