F-15J - 通信用語の基礎知識

F-15Cの日本モデル。

航空自衛隊では1977(昭和52)年12月28日に航空自衛隊の新戦闘機としてF-15を装備することを決定。F-15C/Dを基本とした機体をF-15J/DJとして導入することとなった。F-15Jはライセンス生産(機体：三菱重工業、エンジン：石川島播磨重工)、F-15DJは完成機を輸入することとなったが、後にF-15DJもライセンス生産することになった。

ところが、日本には戦術電子戦システム(TEWS)のライセンスが与えられなかったため、それらの機材は独自に開発することとなり、J/APR-4レーダー警戒装置、J/ALQ-8 ECM、J/APQ-1後方警戒装置が開発された。これとAN/ALE-45チャフ／フレア・ディスペンサーを加えて日本版TEWS(JTEWS)を構成している。

こうしてFMS 14機、国産はF-15Jが163機、F-15DJが36機の計199機が製造され、8個飛行隊(第201、第203、第204、第303、第304、第305、第306飛行隊)を編成している他、飛行教導飛行隊、飛行訓練航空隊の第23飛行隊、飛行開発実験集団、第1術科学校に配備されている。

また、1997(平成9)年度には能力向上改修を行なうことが決まった。これはアメリカ空軍がF-15C/Dに対して行なっているものに準じる内容で、レーダーのAN/APG-70互換のAGP-63(V)1へ換装、機上コンピューターのIBM CP-1075Cへの換装、そしてJ/ALQ-8 ECMの能力向上、赤外線捜索・追跡装置(IRST)、機外装備の前方監視赤外線装置(FLIR)の装備などにより、アクティブ・レーダー誘導の99式空対空誘導弾(AAM-4)を運用することが可能となる。この試改修機は1999(平成11)年度に初飛行し、2002(平成14)年度に開発を完了、2004(平成16)年度から量産改修を開始することとなっている。改修予定は100機である。