毎日新聞変態報道事件
読み：まいにちしんぶん・へんたいほうどうじけん
外語：Mainichi Shimbun "hentai" report problem
品詞：名詞
外語：Mainichi Shimbun "hentai" report problem
品詞：名詞
毎日新聞の英語版Mainichi Daily News内のコーナー「WaiWai」において、日本には変態しかいないかのような捏造報道を毎日、何年にも渡って行なっていた問題のこと。
この「WaiWai」は、 ライアン・コネル(Ryann Connell)なる者(肩書きは編集長代理)が「実話ナックルズ」、「週刊実話」、「週刊大衆」など、日本のタブロイド誌から刺激的なエロ記事を厳選し「クリエイティヴに」翻訳して紹介するという趣向のコーナーだったとされる。
しかし
六本木のあるレストランでは、日本人は食事の前にその材料となる動物と獣姦する
といった実話ナックルズをソースとする真偽不明の記事や、
日本軍は南京大虐殺の集団から、小児性愛家の軍隊に変貌した
のような反日捏造記事までが毎日配信された。
これを、反日外人、支那人、朝鮮人などが世界中に転載し、もって日本人に対する偏見増長の手助けとなっていた。
なお、「日刊サイゾー」も記事の引用元の一つとされたが、サイゾーは元記事の全文を掲示し、そのような事は書いていない旨を反論している。毎日は、記事の捏造まで行なっていた。
ここでは英語で、日本は次のような国であると報じていた(毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる まとめ@wiki
より)。
実際にはまだまだ無数にある。
事実無根の嘘ばかり並べ立て、延々と、海外に日本人に対する偏見を植え付けていたようである。
そして、これが2008(平成20)年6月に日本で発覚するに至り大騒動となり、毎日新聞社にも当然、猛烈な数の抗議が殺到した。
毎日新聞は、当該記事は削除し、関係者は処分すると発表した。しかし、消して(証拠隠滅)責任逃れをするという時点で、報道をする者として失格である。全ての記事を残し、その頭に目立つように「我が社はこの捏造記事を配信した」と書くのが、望まれる対応である。
参考までに「朝日新聞珊瑚事件」を起こした朝日新聞は、以下のような処分をしている。
結果だけ見ると、「あの」朝日新聞がまともに見えるから不思議である。
毎日新聞は、西山事件と同様、またしても主婦を激怒させてしまったのである。
まず最初に主婦を怒らせたのが、次の記事であったと考えられる。
思春期の受験生の集中力を増すため、母親はフェラチオで息子の性的欲望を解消する
その後も続々と酷い記事が明らかとなり、主婦たちは激高した。あろうことか、毎日新聞は再び主婦を敵に回してしまったのである。
2ちゃんねるでは既婚女性板が彼女たちのすみかであるが、他の板の住人が怯えるほどの行動力で連日、毎日新聞攻撃に精を出している。どの程度怒っているのか定かでないが、とにかく相当怒っているようである。
最初は、誰かがチラシの画像を作れば、他の誰かが百枚、千枚単位で印刷してビラ配りをしたりした。やがてポケットテッシュを大量発注して配ったり、B0の巨大ポスターを作成するために60万円もするプリンタを買ったりしており、基本的な行動力が違いすぎる彼女たちの今後の動向が注目される。
毎日新聞には、反省の態度が全く見られない。
このため、毎日新聞不買は当然、毎日新聞に広告を出す企業つまり「資金供与」する者も同罪として、広告を出す企業に対しての不買運動が行なわれている。毎日新聞に広告を出した企業等は連日、黙々と情報交換され続けている。
広告を出す間は不買。広告を出さないと決定した企業は、無事に不買撤回となる。
毎日新聞社と関連する製品、広告を出している企業の製品は、全てが不買の対象である。
これを著している時点で、変態関連の製品は次の通り。
これを著している時点で、連日広告を出すなど親密度が高いことで知られる主要企業は次の通り(順不同)。
主婦は、食品関係、サービス関係などを中心に猛抗議、相当の効果を上げた。ネットの「毎日jp」からはほぼ全ての広告が消滅し、新聞紙面からもどんどんと広告が減った。
更に、動く金額がいかにも大きそうな医薬品分野でも、怒った医師・薬剤師が広告を出す企業に対して不買運動を繰り広げ、代替としてジェネリック医薬品を使う運動を進めた。
「大塚製薬」のような有名企業も、主婦や医師・薬剤師からの不買運動に晒されて売上が激減したと見られ、遂に音を上げて毎日新聞への広告掲載を一切しないと発表するに至っている。ポカリスエットやカロリーメイトは重要なので、この決断は国民にとってもプラスであろう。
一方で、「サントリー」、「ビックカメラ」、「ロート製薬」「小林製薬」のような企業は大量に広告を出しており、主婦および国民の敵とみなされている。
また、「王子製紙」が毎日に格安で紙を提供しているとされる。この会社も、主婦および国民の敵とみなされている。
今回の事件で「激怒」したのは、特別な人や団体ではない。
「2ちゃんねる」で大きな騒動となり、ネット界を揺るがす大事件となったが、この問題で最も憤りを感じているのは、いわゆる「2ちゃんねらー」という言葉から一般的に連想されるだろう人々ではない。「妻」あるいは「母」と呼ばれている人たちである。
本当に一般の、日和見の、ノンポリの、どこにでもいる人間であった。普通の女性、娘を持つ親が、あまりにも酷い内容に怒ったのである。
真っ当な新聞を標榜する毎日でありながら、少女との援助交際の仕方を伝授するなど犯罪教唆も行なわれており、新聞の仕事とは思えないほど内容が悪意に満ちていた。
毎日新聞が、低俗でいかがわしいタブロイド誌であるなら、一定の理解、納得は出来るところであるが、現実はそうではない。
あまりにも変態的であったためか、検索サイトで「変態新聞」を検索すると、毎日新聞がトップで出て来るようになった。
毎日新聞社は、特に主婦から猛攻撃を受け、経営が悪化。再び主婦に潰されることが確実視されている。
しかしものには順序があり、突然「潰そう」となった訳ではない。謝罪もなく、反省もなく、結果として、過ちを謝罪し訂正しないのなら潰すしかない、となった。
そもそもこれまで、毎日はじめマスコミは執拗に企業を攻撃し、潰してきた。まるで鬼の首でも取ったかのように煽り、代表が土下座してもその頭を足でグリグリしてきた。
これら企業、確かに不祥事はあったが、潰さなければならない程の罪を犯したのだろうか。
犯したのだとして、「悪いことをしたら潰される」が正しいとするなら、それ以上の罪を犯した毎日はどうあるべきか。毎日は、自社の不祥事で謝罪しないどころか隠蔽までし、訴訟をちらつかせるなど反省も自浄能力も無い。ならば今度は毎日の番ではなかろうか、と考えられた。
国民は、マスコミの態度に「NO」を突きつけたのである。
毎日新聞社やマスコミは、叩かれる原因を「ネット」に求めた。これが、そもそもの間違いの根本だった。
毎日は「ネットvsマスコミ」などの構図を勝手に考え、マスコミ=正義、ネット=悪、として、この「邪魔な」ネットを潰そうとネットの規制などを画策した。ネットでの自由な言論を潰す気満々である。
しかし、その「ネット」とやらは自動的に動く機械などではない。ネットとやらの先には不特定多数の日本人がおり、ネットとはそれを繋ぐ線に過ぎない。消費者が怒り、その表現の場がたまたまネット(の掲示板)だったと言うだけである。「ネットが炎上する」とは「消費者が激怒する」と等しい。
例えば電話で抗議した場合、「電話が怒っている」と言うかどうかを考えれば良い。怒っているのは電話した「人間」である。同様「ネットが怒る」ことはあり得ず、怒っているのはネットを利用した「人間」である。
新聞もネットも共に媒体に過ぎない。ネットvs新聞なのではなく、日本人vs毎日が、事の真相なのである。
シーファーが日本を児童ポルノ大国呼ばわりした原因は、毎日新聞英語版の捏造記事が原因であるらしい。
映画「バベル」の元ネタも毎日新聞英語版の捏造記事ではないかと疑われている。「女子高生がハンバーガー食べながらノーパン」などの設定は、常識的に考えて、これ以外に元を求めることが難しい。
また、WaiWaiが始まって以降、有意に海外での強制猥褻被害が増えている。
WaiWaiが開始されたのは2001(平成13)年。以降、実際に女性に被害が出ているのかを検証する資料。
外務省発表の邦人被害統計によると、強姦、強姦致死傷、強制猥褻の被害件数の推移(すべて未遂含む)は次の通りである。
| 全世界 | 北米 | 太平洋地域 | |
|---|---|---|---|
| 1996(平成8)年 | 15 | 分類なし | 分類なし |
| 1997(平成9)年 | 18 | 4 | 1 |
| 1998(平成10)年 | 21 | 5 | 1 |
| 1999(平成11)年 | 37 | 6 | 4 |
| 2000(平成12)年 | 16 | 3 | 5 |
| WaiWai開始 | |||
| 2001(平成13)年 | 31 | 7 | 6 |
| 2002(平成14)年 | 29 | 7 | 4 |
| 2003(平成15)年 | 38 | 10 | 7 |
| 2004(平成16)年 | 44 | 4 | 21 |
| 2005(平成17)年 | 45 | 8 | 16 |
| 2006(平成18)年 | 32 | 5 | 9 |
| 2007(平成19)年 | 36 | 3 | 3 |
そもそも、この著者の名はライアン・コネル(Ryann Connell)とされているが、本名であるのかどうかすら定かではない。
あまりにもふざけた内容に批判が殺到、主婦の不買運動も激化し、毎日新聞の完敗の日も近付いている中、対応して毎日新聞のネット攻撃も激化した。
例えば、毎日新聞2008(平成20)年7月31日地方版(静岡県)では、次のような記事が書かれている。
インターネット掲示板での事件予告が流行している。秋葉原の事件以降、有名人を名指ししたり、無差別殺人を予告して逮捕される事件が続いている。「ユーモアのつもり」「むしゃくしゃして」と理由はあろうが、匿名という安全地帯にいる甘えが背景にあるのは間違いない。
要するに2ちゃんねる攻撃であるが、2ちゃんねるは、別に匿名ではない。投稿者は特定可能で、逮捕者が出ていることは上の文の「前半」に書かれている。つまり、前半と後半は文章が矛盾している。
最後に、以下のような文がある。
批判や中傷という行為をするなら、自分への批判も受け止めるという意味で実名を記すべきだ。名前は単なる記号ではなく、誰かを傷つけることへの責任の所在を表す。【稲生陽】
さて「ライアン・コネル」であるが、国民新聞の2008(平成20)年7、8月合併号の5ページ国民短報には、次のような興味深い記述がある。
●邦人女性屈辱の低俗記事流す‐英文毎日新聞
毎日新聞の英語版「Mainichi Daily News」は「WaiWai」欄で次のような記事を掲載した。<中略>
毎日新聞はこのコーナーを在日中国人のライアン・コネルなる人物に任せていたが、批判を受けて六月二十一日に閉鎖した。
どうやら、ライアン・コネルは支那人であったらしい。現国籍こそ不明だが、ライアン・コネルはペンネームであり本名ではない可能性が示唆された。
何をか言わんや。
