硬貨や紙幣を使わず、電子情報などコンピュータで扱える形にした貨幣。多くはカードの形を取っているが、クレジットカードとは異なるものとして扱われる。
とはいえ「電子マネー」という語そのものは、用語としての明確な定義はない。本当の貨幣であれば双方向の兌換性(あるいは市場取引)が完全に保障されるが、これは日本では日銀以外がやってよいのか、微妙である。
曖昧な使われ方をしており、ゆえに人により定義が異なるが、大きく電子情報そのものが貨幣としての価値を持つ電子マネー(狭義の電子マネー)と、間接的に現金やそれに類するものと接続されて使用される電子マネー(広義の電子マネー)とに分けられると考えられる。
また貨幣だとするならば、その電子マネーで「受け取り側が希望すればあらゆる用途の代金受け取りに用いることができる」ことが求められるが、これは現時点では実現されていないと思われる。
プリペイド(前払いによる充当)ないしクレジットカード等からのポストペイ(後払いによる充当)によりICカード等に金銭情報として貨幣価値を充当し、それを利用するものをいう。
非接触ICカードが実用化されてからは、ICカードを利用したものが流行している。意味を限定するため「ICカード型電子マネー」とも呼ばれる。
それ自体は金銭的価値を持たないが、銀行口座や郵便口座、クレジットカード口座、あるいは何らかの決済用口座などから、ネットワークを経由し随時指定の額面を引き出して決済ができるもの。オンライン決済とも呼ばれる決済方法の一カテゴリと考えられる。
それ自体は通貨ではないので、利用者はネットワークにアクセスするためのIDとパスワード(例えば口座番号と暗証番号)を覚え、利用することになる。カードとして提供される場合、カードにはID(口座番号)などが記録されていて、利用ごとにパスワード(暗証番号)を機械に入力させることになる。
例えば、いわゆるデビットカードなどが該当する。日本では利用可能な店舗が増えたとはいえ一般化はしたかどうかは甚だ微妙であるが、欧米では前述のような強盗対策の結果、かなり普及した。
いま流通している電子マネーは、サービス提供会社を経由して現金ないし銀行・郵便口座からカードに入金することで用いる。これ自体は、従来よりあるプリペイドカードと大差無いものと考えられる。
入金するなどの手段で半永久に使い続けられる、という特性を電子マネーの一つの特徴として捉えるのであれば、テレカ等のプリペイドカードは当てはまらないが、磁気記録式で追加入金できるカードなどは従来より存在するため、その扱いが微妙といえる。
しかし追加入金に対応するプリペイドカードは一般には電子マネーとは呼ばない。だが両者の境界をはっきりさせることは難しいため、消極的な理由で狭義の電子マネーに含むことも不可能ではないと考えられる。
クレジットカードは名の通り、利用者の信用に基づいて発行され、使った金額を後払いするカードである。電子マネーは現金から入金するなどして用いることが可能であり、信用とは無関係に利用出来る。
電子マネーと称する中にも、PiTaPaのように審査が必要なものがあるが、「審査が必要な時点でクレジットカードの一種と考えた方が良い」ように考えられる。クレジットカードをICカード化でサインレスにした代わりに用途を制限させた、と表現するのがPiTaPaには合っていると思われる。
EdyやSuicaなどで電子マネー時代が日本に到来した印象があるが、最初はそういったものではない電子マネーで細々と実験が行なわれていた。
例えば、渋谷駅近辺で各商店が参加して実験がなされたが、この実験の知名度は限りなく低く失敗に近かった。その後、電子マネーではない様々な電子決済も登場し実験されたものの、なかなか実用化には至らなかった。
銀行や郵便貯金のキャッシュカードで買い物ができるデビットカードが使われるようになった。
この当時にこれを「電子マネー」と呼んだかは定かではないが、今では広義の電子マネーと考える向きもある。
そして非接触ICカードが実用化されるに至り、セキュリティや利便性が大きく向上したことを受け、プリペイド型電子マネーEdyなどが登場した。
また鉄道業界でもJR東日本がSuicaを電子マネー化したことで、非接触ICカードによる電子マネーが本格的に使われるようになってきた。