フリーソフトウェアとして配布されている、オフィス系アプリ群(オフィススイート)の一つ。略して「OOo」。
概要
元々はSun Microsystems社の有料オフィスソフト「StarOffice」の機能限定・非サポート版で、これがオープンソースで開発されたもの。
なお、同ソフトの日本語版の製品は「StarSuite」であるが、これは日本では「StarOffice」がNECの商標だったためである。
文書の形式にはOpenDocument Format(ODF、ISO/IEC 26300)が採用されている。
特徴
機能
バージョン2にある主な機能は次の通り。
- Writer ‐ ワードプロセッサ (Microsoft OfficeならMicrosoft Word相当)
- Calc ‐ 表計算ソフトウェア (Microsoft OfficeならMicrosoft Excel相当)
- Impress ‐ プレゼンテーションソフトウェア (Microsoft OfficeならMicrosoft PowerPoint相当)
- Draw ‐ ドローソフトウェア (図形描画、Microsoft Officeに相当品はない)
- Base ‐ データベース (Microsoft OfficeならMicrosoft Access相当)
- Math ‐ マス エディタ (数式、Microsoft Officeに相当品はない)
主な特徴
現時点では、まだ完成度が充分とは言えないが、次のような特徴を持っていたため、大きな話題となった。
- Microsoft Officeに充分対抗できる機能をフリーで提供する
- Microsoft Windowsの他にLinux、Solaris版などもある
- 英語・日本語を含む多数の言語版が提供される
- Microsoft Officeのファイルもある程度まで読み書き可能な互換性を有している
- 作成した文書をPDFやHTMLに変換できる
バージョン1.0.xでは、Calc、Draw、Global、HTML Editor、Impress、Math、Writerがある。
採用例
日本の行政
日本では2007(平成19)年、総務省より「情報システムに係る政府調達の基本指針
」が公表され、調達仕様書は「原則として、独自の機能、独自のデータフォーマット及び独自の方式を使用せず、国際規格・日本工業規格等のオープンな標準に基づく要求要件の記載を優先する。」とした。
この指針で「オープンな標準」とは、次の全てを満たしている技術標準、とされている。
- 開かれた参画プロセスの下で合意され、具体的仕様が実装可能なレベルで公開されていること
- 誰もが採用可能であること
- 技術標準が実現された製品が市場に複数あること
かくしてOOoにも注目が集まり始め、省庁や自治体で続々と採用されるようになった。
日本の自治体
次の自治体がOOoを採用していることが知られている(地方自治体コード順)。理論上は相当額の経費削減になるようである。
- 01233-5 北海道伊達市
- 07202-8 福島県会津若松市
- 09341-6 栃木県芳賀郡二宮町
- 28205-7 兵庫県洲本市
- 39412-2 高知県高岡郡四万十町 (旧・幡多郡大正町)
- 47208-5 沖縄県浦添市
中でも栃木県二宮町は全事務職員がLinuxデスクトップを使用し、OOoを利用していることが知られる。だが、栃木県二宮町は真岡市との合併が計画されている。合併後どうなるかにも注目が集まっている。
日本の大企業
コスト削減のため、零細企業などでも広く使われていると見られ、大手企業でも採用され始めている。
報道された範囲では、次の企業が広く採用をしている。
- 住友電気工業株式会社(住友電工)
