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武漢肺炎ウイルス感染症
辞書:科学用語の基礎知識 医学・情報編 (BMEDI)
読み:ぶかん-はいえんういるす-かんせんしょう
品詞:名詞

悪性肺炎の一種。武漢肺炎ウイルス、別名SARS-CoV-2に感染する事によって起こる病。単に「武漢肺炎」とも。WHO名はCOVID-19である。

目次
概要
発生源

2019(令和元)年12月に支那の湖北省武漢市で最初の症例が確認されて以降、感染者の移動によって世界中に蔓延し、大問題となった。

アメリカに亡命した、山東省出身で香港大学のウイルス学者・閻麗夢(えん れいむ、イェン・リーモン; Li-Meng Yan)博士は2020(令和2)年9月14日、このウイルスは支那・湖北省武漢市の研究所で作られたとする、いわゆる「人工説」の証拠とする論文を共著者3人の名前とともに発表している。

「人工説」自体は眉唾物の話ではあるが、支那の研究所から漏れ出したことは疑いようがなく、アメリカ合衆国政府ほか各国政府はこれを認めていて発生源は中国共産党であるとして名指しをしている。

影響

武漢肺炎ウイルス感染症の世界的な流行の影響で、2020(令和2)年開催予定だった東京オリンピック・パラリンピックも延期になるなど大きな影響をもたらしたほか、世界的コメディアンの志村けんもこの感染症によって2020(令和2)年3月29日に他界した。

2020(令和2)年4月7日には、戦後に成立した現在の新政府としては初となる緊急事態宣言(非常事態宣言)を政府として宣言した。これは、日本ではGHQ占領下での阪神教育事件(在日朝鮮人と日本共産党によるテロ事件)以来72年ぶりとなる。これと前後して感染防止と称して人が集まるような娯楽施設については概ね臨時休業となり、遊ぶ場所がほぼなくなるという事態になった。

死亡者数

2021(令和3)年7月19日時点で、分かっているだけで世界で408万8,864人が死亡している。

病原体と感染
病原体

病原体はウイルスであり、非公認の一般呼称は武漢肺炎ウイルス、国際ウイルス分類委員会(ICTV)名はSARS-CoV-2である。

武漢肺炎ウイルス感染症の病原体は、発生後しばらくしてから新種のコロナウイルス(coronavirus)であることが判明した。この病態に対する国際的な標準名はまだ決まっていない。中国共産党の軍事施設である武漢ウイルス研究所から漏れたウイルスだが、中国共産党はその事実を隠蔽しようとしている。中国共産党の息が掛かったWHOは勝手にCOVID-19なる名を付けた。しかしこの名は殆ど使われていない。日本のマスコミおよび中国共産党の息が掛かった日本政府も、中国共産党を刺激しないように「新型コロナウイルス」「新型肺炎」などの仮称で呼び続けている。

ウイルスであるため変異株が発生しやすく、既に変異株は様々なものが発見されているが、変異株を含むウイルスに関することはSARS-CoV-2の項を参照のこと。

感染

SARSと同様、主としてウイルスの飛沫感染により感染する。

どの程度の量、ウイルスが感染すると発病するのかはまだ分かっていないが、変異株については感染力が高く、麻疹ほどではないが近い水準の感染力を持つに至っているとされる。

抗体

一般的な感染症は、実際に感染し治癒できれば、体内には抗体が生じ、免疫の中で大きな役割を担うことになる。

しかし武漢肺炎ウイルス感染症の場合、治癒後に抗体を確認すると、抗体ができている人もいる中で、抗体が微弱である例が少なからず確認されている。つまり、感染し、回復しても、免疫が付く保証はない。免疫が付かないということは、再度感染し、発病することがあり得るということである。

武漢肺炎ウイルスは抗体ができにくいウイルスであることから、「感染は最大の防御」というのはもはや古い認識であることが示された。

しかも一度発病するよりも、mRNAワクチンを2回接種するほうが血中の抗体価が高くなることが実績で明らかとなっている。

病態と後遺症
病態

この病気は、初期のウイルス増殖が主病態であるもの(初期症状)と、発症から一週間程度経過してからの宿主免疫反応が主病態であるもの(肺炎症状)とに分けられる。

主な初期症状は38℃以上の発熱、乾いた咳、息切れ、呼吸困難、味覚障害、頭痛、関節痛などインフルエンザのような症状である。感染後の潜伏期は最長で14日、概ね4〜7日とされている。

変異株になると初期症状が風邪症状に近くなるが、初期症状とその後の病態はあまり関係がない。変異株は従来株よりも重症化することが多く、ウイルスにしては珍しく強毒化が進んでいる。

病態は概ね次のように進捗する。

強毒化という特異性

一般的に、ウイルス感染症は伝播性を上げて弱毒化していく。これは弱毒株に感染した人は動くことができ感染を広げられるのに対し、強毒株は逆に動けなくなるからである。

しかし武漢肺炎ウイルス感染症の場合、潜伏期間が長く、なおかつ発症前にもウイルスを撒き散らすためその常識が当てはまらない。このために、伝播性を上げつつ、なおかつ少しずつ強毒化している。

変異が進むにつれ、初期症状は鼻水などが増えて味覚・嗅覚障害が減っており、風邪に近くなっている。これをもってこの病気を「ただの風邪」などと喧伝する者がいるが、これは明確な誤りである。特徴的な初期症状が減ったことで診断が難しくなる一方で、重症化する確率は従来より高まっている。

初期症状と重症化は全く関係がなく、これは非常に危険な傾向である。

主な後遺症

このほか、コロナ回復者の多くが腎臓にダメージを受けることがアメリカでの大規模調査で確認されている。

腎臓疾患がなく、入院もせずに回復した人でも末期腎臓病リスクは2倍、軽症・中等症の患者1万人当たり7.8人が透析か移植必要になるとされる。

予防
予防法について

これを著している時点で、確実な治療方法はなく、有効な特効薬もない。従って、現時点では予防に勝る対処方法はない。世界中の国や地域の政府は、概ねウイルスの根絶のために無償で(つまり税金で)国民へのワクチン接種を進めている。

2021(令和3)年6月現在、mRNAワクチンが実用化されよい成績を示しているため、ワクチンで予防は可能である(→ワクチンの項も参照)。

ワクチンについて、仮に酷いアレルギーを持っていたとしてもアレルギーなどの副反応は現代の医療で対処が可能である一方、武漢肺炎ウイルス感染症は現時点で治療薬はなく罹患すると対処療法だけであるため、回復は自分の身体頼みとなる。そして既に多くの人が、自分の身体がもつ力だけでは回復させることができず亡くなっている状況から、ワクチンは接種した方が生き残れる率が高いと判断される。

ワクチンと合わせて実施すべき予防の基本は次の通りで、武漢肺炎に特化したものではなく基本的な感染症対策を履行するしかない。

あとは、感染者が多そうな場所(特に夜の街、志村けんも夜の街に出て感染して亡くなった)には、死にたくないのであれば近づかない方が賢明である。

ソーシャルディスタンス

この感染症は空気感染するため、感染者とは一定以上の距離を開ける必要がある。

ただし、初期のウイルスとインド型変異株(デルタ株)とでは感染力に大きな差があり、変異株には注意が必要である。2021年6月に公表された富岳のシミュレーション結果によると、次の通りである。

マスク

目的

武漢肺炎ウイルス感染症におけるマスクの使用は、排出されるウイルスの拡散を防止するためのものであり、つまり感染者が非感染者に病気をうつさないようにするため、である。

この病気は潜伏期間が長く、なおかつ潜伏期間にもウイルスをまき散らしてしまうため、全員がマスクをすることで感染防止をする、ことが目的となっている。

排出ウイルスの拡散はマスクで防止できるが、市販のマスクはウイルスの吸収まではシャットアウトできず、いくらマスクをしていても周囲に感染したノーマスクがいた場合は、残念ながら感染は避けられない。


マスクの素材

ウイルスの拡散防止のためには、不織布マスクを使用する。

スーパーコンピューター富岳によるシミュレーションの結果では、マスクの捕集効率は不織布素材が優れ、布製やウレタン製は劣ることが示されている。

布マスクやウレタンマスクは殆ど意味がなく、これらはデルタ株にあっけなく感染し命を落とす危険がある。


マスクのアルコール消毒

不織布マスクをアルコール消毒すると繊維の形状が変化し、消毒前にみられた特徴的な凸形状が減少するため、ウイルスの捕獲能力が減退する。

つまり、不織布マスクにアルコールを噴霧するとウイルスの捕獲能力が低くなる。

ワクチン

種類

2021(令和3)年6月現在、実用化されている主なワクチンは次の通りである。


接種について

mRNAワクチン

日本では有効率が非常に高いmRNAワクチンを採用している。2回接種が原則で約95%の発症予防効果があり、追跡調査では6ヶ月経過後も90%以上の発症予防効果が確認できている。

基本的には1ヶ月程度の間を置いて2回接種となる。2回目は免疫反応が出て発熱しやすいため、仕事などについてはあらかじめ数日の休みを得た方が無難である。

ワクチンは、造影剤アレルギーなどがあってもほぼ問題なく接種が可能である。ただし、過去にアナフィラキシーを起こしたことがある人は、概ね800人に1人程度の割合で接種によりアナフィラキシーを起こすことがあるため、接種後30分程度は現場に留まっての経過観察をするのが安全である。こういった可能性がある人は、大規模会場などではなく、総合病院での接種が安心である。

ただし、どのような疾患であるにせよ、急性期の疾患の治療中は予防接種は勧められない。体調が改善するまで待つ方が良い。


アストラゼネカ

有効率が低く、安全性にも問題があるアストラゼネカ製ワクチンの接種も、日本で開始されている。

マスコミはワクチンが不足しているため、などと嘘の報道をしているが、厚生労働省は次を主たる対象者として理由を発表している。

  1. mRNAワクチンに含まれるポリエチレングリコールにアレルギー反応を持つ人用
  2. 海外でアストラゼネカを1回接種して帰国した人用
  3. アストラゼネカを希望する人用

特に1の理由でワクチン接種をためらっている人向けの施策であり、上記のような理由がない場合は効果および安全性が高いmRNAワクチンを接種すべきである。


接種後の死者の考え方について

詳細の説明はワクチンの項に譲るが、ワクチン接種後の「死者355人」全リストは公開されている

高齢者から接種が始まったため主として死亡者は高齢者だが、89歳程度から上は102歳で死因は概ね老衰か誤嚥性肺炎であり、大往生のご老人と同じ死因である。中には接種後1ヶ月以上経った人も含まれている。確かに接種後には違いないだろうが、果たしてどれほどの因果関係があると言えるのだろうか。また若者も稀にいるが、殆どが自殺か心不全となっていて、ほぼ全てにおいてワクチンとの因果関係を考慮する以前の問題となっている。


打つべきか、打たないべきか

ワクチンは「打つ」の一択である。打たないという選択はない。


主な質問への回答
mRNAワクチンはヒトの遺伝子、DNAを改変する

そのような事実はない。mRNAは自身の体内でも常時作られ、使用されているが、それらを含めてすぐに分解されるため体内に残ることはない。

将来的、長期的に何が起こるか分からない

これまでの結果より、将来的、長期的な副反応の可能性は認められていない。

mRNAワクチンは体内で数日で分解され、DNAに変化を起こすこともないため、接種後数ヶ月経ってから副反応が出る、といったことは考えにくい。実際、既に何億人も接種済みであり、それらの結果をみても、長期的な安全性は充分に確認されているといえる。

ワクチンを接種すると重症化しやすい(抗体依存性感染増強(ADE)になりやすい)

そのような事実はない。現在までに、武漢肺炎ワクチンを接種したことで抗体依存性感染増強(ADE)が生じたという報告は存在しない。

なお、武漢肺炎に罹ると、感染を防ぐ中和抗体ばかりでなく、感染を増強させる抗体(感染増強抗体)が産生されることが発見されている。ADEにならないためにワクチンを接種することが望ましい。

ワクチンは危険

ワクチンは必ずしも安全ではなく、危険性があるのは事実である。ただし、武漢肺炎ウイルス感染症の方が桁違いに危険であるので、両者を天秤に掛け、ワクチンを選択している。

ワクチン接種後に死亡した人がいる

日本で使用しているmRNAワクチン接種が「原因」で死亡した人は、日本ではまだ一人も確認されていない。

ワクチン接種後に死亡する人がいるのは紛れもない事実だが、しかしそれらはワクチンが原因で亡くなったのではなく、単に接種後に、ワクチンとは無関係な様々な原因で死亡しているだけのことである。これまで報告されている接種後死亡例は、多くが老衰などの要因で、それ以外は心疾患、くも膜下出血や脳出血で、コロナ前の日本人の死因と同様である。つまり、もしワクチンを打った人が一人もくも膜下出血や脳出血で亡くならなかったとしたら、それはワクチンが脳内出血に関する特効薬ということになってしまうわけである。

たとえ話をすると、カレーを食べた人がその後で死んでもそのせいとは誰も思わないが、ワクチンの後に死ぬとワクチンのせいと思う人がいる。いずれも因果についての情報としては同等ではあるが、どうしても後者に因果を見てしまう人が多い。これをバイアスと呼ぶ。

なお、日本でもアレルギーがある人向けにアストラゼネカ製ワクチンの接種が開始されている。アストラゼネカ製ワクチンは安全性に問題があり、血栓ができる副反応が既知であるため、これが原因で死亡するリスクは存在する。理由がなければ安全なmRNAワクチンを選択するべきである。

補足として、ワクチン接種が原因で死亡した人は日本には一人もいない(大事なことなので2度言いました)が、残念ながら日本でも反ワクチン活動をしている人々の間で感染が拡大し、死亡する例が増えてきた。殆ど報じられることはないが、芸能人にも反ワクチン活動家はおり、時々ニュースとなっている。

ワクチン接種したネズミが2年で死んだらしい

ネズミの寿命は2年である。

武漢肺炎(新型コロナ)は風邪

武漢肺炎は風邪ではない。

ワクチンなど接種しなくても、コロナ=風邪に罹って自然免疫を得れば良い

自然免疫のほうが強い病気もあるのは事実だが、武漢肺炎の中和抗体はワクチンで作った方が大量にでき、強い。

実際に罹っても、ワクチンの1/3程度しか抗体が作られず、2度あるいは3度、武漢肺炎に罹る人がいる。

不妊になると聞いた・卵巣に蓄積するらしい

そのような事実はない。

卵巣に蓄積することもなく、妊娠中に接種しても問題ない。それどころか、母体から胎児に抗体が移行するため、胎児が免疫を獲得できる(胎児自身が抗体を作る能力を得るわけではない)。従って、接種にともなう痛みや発熱などのリスクは母親が全て引き受けた上で、生まれ来る赤ん坊をしばらくの間だが感染から守ることができる。

注射は痛い

事実である。しかし、武漢肺炎ウイルス感染症に掛かると痛いどころでは済まない。

授乳中の接種は可能か

可能。

母体が獲得した抗体は母乳にも含まれるため、免疫系がまた発達していない乳児に受動免疫を与えることができるとされている。

効果はいつまで続くのか

ファイザーのmRNAワクチンは、半年は効果が維持されることが確認されている。以降は抗体価が減っていくようである(イスラエルでの実績)。抗体価が減っても実際に感染するとその刺激で記憶細胞が働き抗体価は再度上昇するが、実際にはイスラエルでは再度の感染が生じているようである(これはデルタ株など感染性の強い変異株の流行の影響もあるかもしれない)。なお、抗体価が減った頃に3回目のブースター接種をすることで、感染予防効果が急増した(同じくイスラエルでの実績)。

モデルナののmRNAワクチンも、半年は効果が維持されることが確認され、なおかつ以降もかなりの抗体価が維持されているようである。

変異ウイルスへの効果

変異ウイルスにも充分な効果が確認されている。

ワクチンが効かない変異ウイルスもありうるのでは

その場合、新しいmRNAワクチンを使用する。ファイザーCEOは、「95日以内に適したワクチンを作る過程をすでに構築している」としている。これできるのがmRNAワクチンの強みである。

製薬会社が儲かる

企業が利益追求するのは当り前である。何も悪いことはない。

製薬会社は、人が死んでしまうと儲けが減るので人が減らないように治る薬を売るのが仕事である(経済理論)。その目的のために、大金を注ぎ込んで薬を開発し、その開発費を回収するために有料で薬を販売するのである(経済理論)。

ワクチンがなくても、イベルメクチンという特効薬がある

そのような事実はない。

5Gに接続される、磁気を帯びる

そのような事実はない。

ワクチンは人口削減のため生物兵器

そのような事実はない。

ワクチンは確かに無害ではないが、どう見ても武漢肺炎ウイルス(SARS-CoV-2)そのものの方が殺人兵器である。従って、ノーマスク・反ワクチンの人々が現実としてウイルスを媒介、飛散させる生物兵器であると言える。

治療
治療について

治療法はまだ確立していないが、徐々に治療薬の開発も進んでいる。なお、この病原体はウイルスであるため抗生物質は無効であり、抗ウイルス剤または抗体医薬を使う必要がある。

初期のウイルス増殖が主病態であるもの(初期症状)と、発症から一週間程度経過してからの宿主免疫反応が主病態であるもの(肺炎症状)とで必要となる治療はが異なり、後者は非常に困難なのが現状である。

治療薬はまだ殆どないが、アメリカのバイオ医薬企業リジェネロンが開発した「抗体カクテル療法」があり、トランプ大統領も在職中に感染した際、投与され回復した。日本でも2021(令和3)年7月に承認されたが、効果があるのは病態のうち初期のウイルス増殖が主病態である場合に限られる。

加えて、初期症状段階である軽症者向けの治療薬(飲み薬)の開発が進んでおり治験も始まっている。ただこれらが承認されるまでは全て既存の薬を用いた対処療法である。

抜本的な治療法が確立するまでは、発病後は体制の整った医療機関の集中治療室で保存的治療を実施し、自身の免疫力を信じて回復を待つことになる。

期待される治療薬

エビデンスが示されているもの。薬剤名は参考。他にも様々なものが使われる。

ステロイドについては、SARS-CoV-2に対する抗ウイルス効果ではなく、肺炎症状(武漢肺炎ウイルス感染症の重症例における免疫病態)の改善を目的として使用される、対処療法である。

補足

ネットやテレビには不思議な言動をする人が溢れているので、目に付いたものと、参考資料を以下に列記する。

日本の感染ブーム
ただの風邪ではない

この病気の病原体は風邪の病原体と同様のコロナウイルスであるが、しかしこの病気はただの風邪ではない。

主要な死因である肺炎に注目が集まるが、それ以外にも様々な症状が存在する。初期症状は風邪と似たような症状が出ることもあるが、生じる症状は風邪と異なる作用によるものであることもある。

例えばただの風邪で全身性血管炎の症状が出ることはないが、武漢肺炎ウイルス感染症では足に血染みのような斑ができたり、指が壊死して切断となったり、血管内に血栓が詰まったり、出血が止まらなかったりといった症状が出る。

味覚障害も風邪で生じることはあるが、風邪の味覚障害は主として鼻炎により嗅覚が塞がれることが原因となるが、武漢肺炎の場合はウイルスが味覚と嗅覚の神経に作用して生じるものであり、全くアプローチが違う。

罹患しても若者の致死率は0%だ、などという数字だけが喧伝されがちだが、生きていても死ぬよりつらい後遺症が残る可能性が高い疾患であることを理解しておく必要がある。

殆どが軽症で一部が重傷化する感染症はむしろ危険

罹れば100%死ぬような感染症であれば広まることがないため容易に抑え込むことができる。しかし無症状や軽症者が多い感染症の場合、その感染者が知らずにウイルスを広めてしまうため抑え込むことができずどんどん広まってしまい、そして一部は重症化して死に至る。

こういった感染症は非常にたちが悪い。

若者は重症化しないからワクチンは必要ない?

「若者は重症化しないからワクチンは必要ない」と言う人が実際に存在した。しかしこれは認識の大きな誤りで、第5波あたりから若者の死者も増えてきた。

日本の「重症」の定義は人工呼吸器や集中治療が必要な状態を意味していて、つまり「瀕死」と同義である。入院するレベルでもまだ「中等症」であって、この病気で「重症」と言った場合は「もう助からないかもしれない」という意味になる。日本の「重症」は、アメリカの「重症」よりももっと重症である。

武漢肺炎について、罹ったこともない人が「ただの風邪」だと喧伝する場面があるが、武漢肺炎はただの風邪などではない。風邪なら、熱が上がる→上がりきる→熱が下がる→回復、という推移が想定されるが、武漢肺炎は熱が上がりきった後も下がらず、いつまでも続く。それでも「軽症」である。

なおかつ、「軽症」で済んだとしても長く後遺症が残ることがあり、これを著している時点で後遺症の種類は、脱毛などを含め200種類を超えている。この後遺症が、回復した後も数週〜数ヶ月間続くことになる。

つまり、こういうことである。

 素人の認識実際の臨床状態
軽症熱っぽい、ハナが出る意識はある。呼吸困難はない。酸素は不要
中等症Iしんどい呼吸困難、肺炎所見あり。要入院
中等症II酸素吸入をしないと死ぬ。要高度医療が可能な施設への転院
重症飯が食えない、点滴が要るICU入室または人工呼吸器を使用しないと死ぬ

素人の考える軽症と実際の軽症は2段階くらいはずれている。

日本のメディアも医療は素人である。メディアが「コロナ感染者の8割が軽症」などと報道する中、素人は「8割はくしゃみ、鼻水程度」と認識するが、実際は「高熱で寝込み、生死の境をさまようのが8割」なのである。

2類とか5類

感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律

感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律(感染症法)においては、次のような変遷を遂げた。

  1. 二類感染症相当 (ただし相当扱いするのみであり、二類感染症に指定されたことは一度もない)
  2. 指定感染症 (新型コロナウイルス感染症を指定感染症として定める等の政令(令和二年政令第十一号)において指定)
  3. 新型インフルエンザ等感染症 (新型インフルエンザ等対策特別措置法等の一部を改正する法律(令和三年法律第五号)において感染症法への追記)

この伝染病は、まず指定感染症となり対策が始まり、次いで新型インフルエンザ等感染症に指定された。


5類にしろ論

この伝染病は、過去一度として「二類感染症」に指定されたことはないが、ネットでは頻繁に2類だというデマが拡散されており、「ただの風邪」「2類から5類に下げろ」といった内容の主張とセットで喧伝されている。

このためか和田政宗ら(法律を作る本職であるはずの)国会議員ですらも、「インフルエンザと同様に、感染症法の2類から5類に下げ、診療を受けやすい状況にすることも重要」等と言って恥じない様子が見られる。国会議員ですらこうであれば、一般庶民で騙されている人は多いだろうと予想される。

ではなぜ彼らは「5類になれば全て解決」のような意味不明なことを言って恥じないのか。その思考回路の理解は困難を極めたが、どうやら次のように考えているらしい。

ただしこれは全てが明確な誤りである。理由は次の通りである。

将来的にワクチンが行き渡り治療薬も完成すれば5類になる未来はあり得るが、今はその時ではない。理由は簡単である。

主犯である中国共産党に対する訴訟

2020(令和2)年4月29日、フランスの国際放送局RFIは香港経済日報の29日付報道を引用し、米国、英国、イタリア、ドイツ、エジプト、インド、ナイジェリア、オーストラリアの8ヶ国の政府や民間機関が中国共産党政府に対して賠償を求める訴訟を起こしていると報道した。その賠償額の合計は約49兆5000億米ドル(約5300兆円)で、これに米ミズーリ州の推定賠償請求額を加えると100兆ドル(約1京1000兆円)を上回る。これは支那のGDP(国内総生産)7年分に相当する額だという。

中国共産党は自分の非を認めると破滅確定であるため、ウイルスの発生源は支那ではないなどの様々な情報戦を繰り広げている。なお、ウイルスの発生源が支那の武漢であることについては、中国共産党の下部組織であるWHO(世界保健機構)もほぼ公式に認定している。

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