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TBSテレビ
辞書:通信用語の基礎知識 無線・業務放送事業者編 (WBORG)
読み:ティービーエステレビ
外語:TOKYO BROADCASTING SYSTEM TELEVISION, INC.
品詞:会社名

関東テレビ放送のキー局の一つ。通称は「TBS」。

息をするように嘘をつき、際限無く放送法違反を繰り返しながら、未だ放送法に基づく罰を受けていない放送局の一つである(これは励ましの言葉である)。

目次
会社概要
基本情報

本社の最寄り駅は東京メトロ千代田線 赤坂駅。

社史・略史

重大な事件については、詳細を後述する。


大昔

オウム事件の頃

オウム後、サンモニ事件前まで

サンモニ事件から2006(平成18)年まで

2007(平成19)年

2008(平成20)年

2009(平成21)年

2010(平成22)年

2011(平成23)年

2012(平成24)年
局の免許その他

地上波アナログ放送

関東では、次のとおり。

呼出名称は次の通り。

テレビジョン放送
TBSテレビジョン
音声多重放送
TBSテレビジョンおんせいたじゅうほうそう
文字多重放送
TBSテレビジョンもじたじゅうほうそう
データ多重放送
TBSテレビジョンデータたじゅうほうそう

地上デジタルテレビジョン放送

関東では、次のとおり。

呼出名称は「TBSデジタルテレビジョン」である。

局免許の切り換え

2001(平成13)年10月1日に免許譲渡に伴い、東京放送テレビに新コールサインが与えられた。この切り換えは、法的にはJOKR-TV廃局とJORX-TV開局となる。

当日、TBSラジオ&コミュニケーションズと違い送信停止はなく、午前0時をまたぐ局報の中で切り換えが行なわれた。

局の特徴
得意分野

お笑い番組やバラエティ番組が得意分野のようである。

言いかえれば知的な番組は得意分野ではない。

しかし、それらの番組もあまりのくだらなさにか、視聴率は低迷している。

主要番組
主要株主・関連企業
関連企業

TBSは、ニュース・ネットワークJNN系列のキー局である。

かつては東京の放送局としては唯一テレビラジオを併せ持っていたことが特徴となっていたが、2001(平成13)年10月1日にラジオ放送部門がTBSラジオ&コミュニケーションズとして分社された。

主要株主

東証一部上場。証券コード9401。

2006(平成18)年3月31日現在の主要株主は、次のとおり。

2005(平成17)年に楽天がTBSの買収を念頭に株式取得に動いたことから、主要株主がやや変動している。

放送スタンス

近年のニュース番組では目に余る反日捏造報道を繰り返しているのが特徴といえる。

何度指摘されても改善されず、自浄能力も無い。

石原慎太郎東京都知事発言の捏造事件

2003(平成15)年11月2日には石原慎太郎東京都知事の発言を政治的都合から捏造報道したが、これはさすがに相手が悪い上にあまりにも露骨だったためネットワーカーを中心に大騒ぎとなり、遂に知事に告訴されてしまった。

警視庁は2004(平成16)年2月9日に告訴状を受理し、その後同年12月14日、番組制作に関わったプロデューサーら同社社員4人が名誉棄損の疑いで東京地検に書類送検された。しかし刑事の方では不起訴となった。

東條由布子発言の捏造事件

これに飽き足らずか、2005(平成17)年10月17日に再犯。今度は小泉総理が同日靖国神社に参拝した件で、遺族である東條英機元首相の孫の東條由布子さんの発言を途中カットと字幕スーパーで同様に捏造、あたかも遺族は参拝に反対しているかのように報道した。

そもそも彼女が反対するわけがなく、他局ではちゃんと放送していたため一発でばれ、再びネットワーカーを中心に、一時騒ぎとなった。

白インゲン豆事件

2006(平成18)年5月6日、白インゲン豆ダイエット法を放送し、視聴者に中毒者が続出する騒ぎとなった。最終的には、150名以上が入院、2,000名以上が健康被害を訴えたとされる。

この事件自体はTBSの政治的スタンスとは無関係の事件であるが、総務省が動き出す切っ掛けとなる事件であった。

米議員の靖国コメント捏造事件

2006(平成18)年6月29日の筑紫哲也のニュース23で、米下院国際関係委員長のヘンリー・ハイド議員が「私は首相の神社参拝に、強く反対しているわけではない」と述べた。つまり反対はしていない。

ところがその字幕スーパーでは全く正反対に、反対しているよう訳された。

委員長は英語で、次のように述べたようだ。

I don't feel strongly that the Prime Minister shouldn't visit the shrine, it's just that I would like to bring to his attention the sensitivity of Americans that are involved in the recognizing World War II combat circumstances.

日本語に訳すと分かりづらいが、英語では「I don't feel〜」(私は〜と思わない)のように話され、英語的には自然な表現の一つである。これを「I feel〜」(私は〜と思う)と解釈して訳すようなことは通常はありえまい。

安倍晋三と731、歪曲事件

2006(平成18)年7月21日、「イブニング・ファイブ」で、戦時中の細菌戦部隊とされる旧日本軍・731部隊に関する特集が放送されたが、このコーナー冒頭で、内容とは全く無関係の安倍晋三官房長官の写真パネルが約3秒間放映された。

これは、次期総裁世論調査で人気が衰えない安倍のイメージダウンを狙ったサブリミナル手法の一環と見られ、総務省の調査が入った。

対しTBS社長は「意図的ではないが、お詫びする」と述べたが、このような、意図的でなければ絶対に起き得ない事態を社長が偶然であるかのように強弁するに至り、遂にTBSの放送免許剥奪を求める国民運動が始まった(後述)。

なお、TBSテレビは全く反省しておらず、2012(平成24)年11月16日の「みのもんたの朝ズバッ!」でも、NHKアナウンサー痴漢逮捕事件で無関係の安倍晋三の映像を約2秒間放送するという同種の行為を繰り返した。

KUNOICHI撮影中感電事件

2006(平成18)年8月28日深夜、横浜市青葉区内のスタジオで番組「KUNOICHI」撮影中、一般参加の女性が競技施設下の水槽(水深約1.2m)に転落、上がる際に手をかけた照明設備より感電した。

彼女は番組スタッフらに救出され、近くの病院に車で搬送され、治療後に自宅へと帰宅したとされる。

KUNOICHIはSASUKEの女性版として行なわれたものだが、基本的にはSASUKEと同様で極めて危険であり、怪我人が出ない方がおかしい。参加者もある程度の覚悟の下で参加していると考えられる。

従って、事故が起こってしまうことは仕方がない。この件の最大の問題は、どこにも届けずに隠蔽したことにある。

TBSは事故について総務省や警察、消防当局などに通報しなかった。撮影は未明まで続けられたが、その間、他の競技参加者にも事故について説明をしなかった。

新SASUKE2007撮影中重軽傷事件

2007(平成19)年3月3日、新SASUKE2007の収録で、一般参加者計5人が重軽傷を追い、病院に搬送された。

SASUKEは上のKUNOICHIと同様で、極めて危険であり、怪我人が出ない方がおかしい。参加者もある程度の覚悟の下で参加していると考えられる。

従って、事故が起こってしまうことは仕方がない。この件の最大の問題は、どこにも届けずに隠蔽したことにある。

上のKUNOICHIと同様である。

対馬は日本領ではない

2010(平成22)年2月28日、チリ地震に伴う津波が日本の太平洋側を襲った。

この報道で、地上波は全局、日本地図を画面に表示し、津波警報や注意報の表示を続けた。しかしTBSテレビのみ、日本地図から対馬を消して放送を続けた。

当然国民から苦情が殺到するが、一切直さず一日中放送を続けた。対馬は南鮮領であり、日本領ではないとの判断と見られる(→対馬問題)。

国賊行為であることはもちろんだが、次の法律にも違反しているとの指摘がなされた。

(当時の)放送法

(災害の場合の放送)

第六条の二 放送事業者は、国内放送を行うに当たり、暴風、豪雨、洪水、地震、大規模な火事その他による災害が発生し、又は発生するおそれがある場合には、その発生を予防し、又はその被害を軽減するために役立つ放送をするようにしなければならない。

(現行放送法では第百八条が対応する)

地震や津波等で全局が一斉にこのような放送をするのは放送法に従うためであるが、TBSテレビは再び放送法違反を犯したことになる。

放送免許剥奪運動

2006(平成18)年7月21日の問題を機に、遅くとも27日までには2ちゃんねるなどを中心に、放送免許剥奪運動が始まった。

周波数は国民の財産

そもそも電波の周波数というのは、国民全員の有限の財産である。

それを一企業が独占して営利目的に用いる以上は、所有者である国民をも利することが最低でも必要であり、公共性や政治的中立性が求められるのは自明である。これは放送法でその旨が決められている。

しかしTBSのそれは公共性や政治的中立性から大きく逸脱し、国民の利益を害し続け、国民を深く失望させている。

放送法

放送法は古くからある法律だが、全く守られていないことで有名な条文がある。これが「第四条」(かつての「第三条の二」)であり、有名無実化した条文となっていた。

(国内放送等の放送番組の編集等)

第四条 放送事業者は、国内放送及び内外放送(以下「国内放送等」という。)の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。

一 公安及び善良な風俗を害しないこと。

二 政治的に公平であること。

三 報道は事実をまげないですること。

四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

これをきちんと守っているのは衛星放送くらいしかなく、地上波はこれは全く守っていない。

免許剥奪の根拠

1989(平成元)年にオウム真理教による坂本辯護士殺害事件にTBSが関与した問題以降だけでも、その悪行の数は枚挙に遑がなく、尋常ではない。

常軌を逸した常習、悪質さ、無反省に対し、国民有志により、総務省に「TBSの放送免許剥奪を求める陳情」を行なうための署名活動が始まった。

これは、特権を勘違いするマスコミに対して警鐘を鳴らすという意味でも、有意義な事になると目される。

運動の発端

歪曲や捏造などは、NHKテレビ朝日なども毎日のようにしていることであるが、自民党総裁選挙の有力候補の安倍晋三に対する悪質な情報操作にまで事は至った。

もはやTBSの自浄能力には期待できない。信頼性が地に落ちている放送法の信頼性回復も含め、国民は総務省によるTBSに対する厳重な行政処分が必要と判断し、これが国民運動となった。

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