BBモバイル

企業向け無線LANサービスやWiMAXとW-CDMA間のハンドオーバー技術実証試験を行なっているらしいが、詳細は不明。

本来は2005(平成17)年に行なわれた1.7GHz再割り当て、2GHzの追加割り当てで新規参入した携帯通信会社3社のうちの一つであり(他の会社はイー・モバイルとアイピーモバイル)、ソフトバンクが携帯電話事業に直接参入する際に作られた子会社である。

BBモバイルは1.7GHz帯を利用し、W-CDMAを利用した携帯電話事業を行なう予定であった。現に2005(平成17)年5月30日に本免許を取得した。

新規参入では一から基地局を作っていく必要がある。孫正義は、これではとても既存の携帯電話会社と対抗することはできないと考えたようである。

そのため一時期はソフトバンクがツーカーを買収するという話が流れ、実際にそのような話し合いがKDDIとの間で行なわれたようである。この際は、価格面で折り合いが付かなかったとも、サービスエリアが関東・東海地方だけというのをソフトバンクが嫌ったからとも言われ、実現することはなかった。

そんな中、ソフトバンクに絶好のチャンスが訪れる。Vodafone本社が巨額の損失を出し、赤字転落したという話である。

これにより、Vodafone本社は多額の資金調達が必要になったが、それに伴っていいくつかの子会社が売りに出されるという話が流布した。その売りに出される子会社の中に、日本法人も存在したと言われる。

これを見たソフトバンクはVodafoneと水面下で交渉をしたようだ。結果、交渉は成立し、2006(平成18)年3月17日にソフトバンクがボーダフォン日本法人を1兆7500億円で買収すると発表された。その後、株式公開買い付け(TOB)により、ボーダフォン日本法人はBBモバイルの100%子会社となった。

これに伴い、ソフトバンクグループは結果的に2GHz帯と1.7GHz帯の周波数帯域を手に入れることになった。

しかし、このような事態になったことに対して、他の新規参入携帯通信会社や、既存の携帯電話会社、総務省、マスコミ、国民から「新規参入を謳っておきながら既存の携帯電話会社を買収する行為は卑怯である」という意見が当然のように出された。

特にイー・モバイルは「ソフトバンクは1.7GHz帯を返納すべきである」と意見を表明している。

周囲の批判が強かったからというわけではないが、ソフトバンクは結果として1.7GHz帯の利用を返納することになった。実際に、1.7GHz帯は持っていても当分の間使われることは無いため、当然とも言える。どのみち、利用されないままの周波数帯は没収されてしまう。

1.7GHzの返納に伴い、BBモバイルはソフトバンクモバイルの親会社という意味でしかなくなってしまった。