番号ポータビリティ (固定電話)

日本の電話番号は(海外も一般に同様であるが)、市外局番‐市内局番‐加入者番号の形式で構成されていて、あくまで住居地域に縛られた(より具体的には、市内交換機の設置場所に縛られた)形式となっており、容易には電話システム自体を変更することはできない。

引っ越しても番号を変えたくないという需要はあるが、現実に、実現する意味もメリットも殆どないので、今後もこのような機構(一般にロケーションポータビリティと呼ばれている)は行なわれないと思われる。

例外的に、交換機が同じ地区内の引っ越しであれば、前の番号を継続利用することはできる。

しかしここで、A社発行の番号を番号ポータビリティーによりB社で利用している場合には、B社と契約したまま転居することが認められない。なぜなら、上述のように「利用者が同一住所において事業者を変更する場合」が前提だからである。そこで、B社との契約終了→A社へ番号返還→新居でA社の電話開通→B社との契約へ移行という手順を踏まなければいけない。この最後の段階では、移行までに1ヶ月程度のタイムラグが生じる。

また、A社からB社へ乗り換えた人間が、さらにC社に乗り換える場合も、「B社との契約終了→A社に番号返還→C社と契約」のような手順を踏むことになる。