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アトピー性皮膚炎に悩む患者やその親を相手に、高額な治療や健康食品を持ちかけるような行為を働くこと。
こういったアトピービジネスの問題点は、大きく三つあると考えられる。
二つめは、アトピー性皮膚炎の患者の多さである。
日本人の場合、少なくとも人口一割、資料によっては二割もの人がアトピー性皮膚炎であるとされる。
そして、自然的に病状が軽快する率の高い病気でもあるため、自然治癒の例には事欠かない。そういった治癒や軽快例があたかもアトピービジネスによる治療の効果であると宣伝されやすい。
こういった商法に乗る患者の率が一定だとすると、必然的に全体数が多いアトピーの場合、被害者の人数も多くなる。
そして三つめは、実質的に医師の資格がない者が、医療に相当する行為を行なっている点である。
それゆえ、科学的根拠に欠けた無責任な特殊療法が横行する結果となった。
しかもこういった治療に要する費用は健康保険が使えず、不当に高額であることが多い。但し、健康保険が使えない治療であっても現実に有効な治療も存在するので、現実として見極めは難しい。
ちなみに、健康食品や化粧品などで薬効をうたった場合、薬機法違反(かつての薬事法違反)となり、違法行為となる。
そもそも、全世界で当たり前のように使われてるステロイド剤が、日本でのみまるで猛毒のように叩かれている点を考えなければならない。
ここまで叩かれているのは、今の日本人が基本的にものを考えられないためである。
専門家である皮膚科の医師より、おかしな通販の方が信頼に足ると言うのであれば、大枚はたいてアトピービジネスなりマイナスイオンなりに金を注ぎ込めばよいのだろうが、それらは全て自己責任とするべきである。
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