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ドメイン名

辞書:通信用語の基礎知識 通信技術識別子編 (CTURI)
読み:ドメインめい
外語:domain name 英語
品詞:名詞
1999/07/10 作成
2011/09/26 更新

ドメイン名空間の木構造の各節点に付けられた名前。インターネットに接続している装置などの名前のこと。nic.ad.jpのようなもののこと。

構造

文字

使用できる文字は英数字とハイフン(-)である。

英文字の大小は同じとして扱う。

つまり、次の文字だけが利用出来る。

-0123456789ABCDEFGHIJKLMNOPQRSTUVWXYZ

それ以外の文字を使う時は、この文字との相互変換をする国際化ドメイン名という技術を用いる。

長さ

全体の名前は小→大の順で表現し、ピリオドで区切られた各名称は63文字以下、全体として255文字以下で命名される。

長さは、各部位が1文字以上であるが、セカンドレベル等、レジストラーから登録する際には各レジストリに定めるルールに従う。

例えば.jpの場合(かつてJPNIC、現JRPS)の場合、セカンドレベル以下の各名称の最低文字数は3文字である。2文字は機能用に予約(ac/ad/co/ed/go/lg/gr/ne/or)されており、1文字は未使用としている。

トップレベルドメイン

トップレベルドメインはTLDと略され、一番右側に書かれるドメイン名である。

TLDは、大きく次の三種類に分けられる。

米国の場合

米国の場合は国名のドメインの代わりに組織種別によるTLDを使うことが多く(.com.netなど)、米国のccTLD.usはあまり使われていない。

なお、gTLDでっあても.edu.gov.milは歴史的経緯により、米国連邦政府専用となっている。

ccTLDの現状

ccTLDというのは、これはISO 3166で定義された2文字の国名コードを用いた、国名を表わすドメイン名である。

但し例外もあり、イギリスは歴史的経緯で.ukを使用している。ISO 3166にまだ登録されていない国や地域は、独自に重複のないよう2文字で記号が振られ、それが使われている。

ccTLDにおいては、セカンドレベル以上の命名についてはそれぞれの国の各レジストラーに任されているため、国により命名規則が異なる。

組織種別名を使わず、セカンドレベルドメインが組織名となる国も多くある。日本ではこのようなドメインを汎用JPドメイン名として利用している。

日本のccTLD

日本では.jpである。詳細はこの説明に譲るが、大きく次のものがある。

最初は、属性型しかなかった。組織の種類により命名が分けられていた。抗争を避けるためか、このドメイン名のサードレベルに都道府県名は使えない。つまり、tokyo.or.jpなどは取得出来ない。

1993(平成5)年よりセカンドレベルに都道府県名又は政令指定都市名、サードレベルに市町村名又は政令指定都市の区名を割り当てた地域型JPドメイン名が追加された。但し、名称でprefやcity等の単語は予約されていて、例えば、pref.kanagawa.jpは神奈川県の機関専用、city.toyama.toyama.jpは富山県富山市の機関などのように、各関係機関以外は使用できない。

汎用JPドメインが利用される以前は、.jp直下に組織名が来るのはkek.jpのみであった。更に以前はntt.jp、nttdata.jpもあったが、両ドメインとも既にco.jp下に収容されている。

また、汎用JPドメイン以前、一個人が取得できる.jpドメインは地域型JPドメイン名だけだった。仕方なく、.comなどのgTLDを取得するケースも多かったが、現在は.jpも自由度が増している。

管理

インターネットには管理団体というものは存在しないが、IPアドレス及びドメイン名に関しては決して重複が許されないため、レジストリと呼ばれる管理団体によって管理される。

かつてはInterNICと呼ばれる団体で世界中のドメイン名を管理していて、その後国別ドメイン名が作られ各国のNICが管理をするようになった。

現在では、NICは団体のことをいい、そして実際のドメイン登録業務はレジストリと、呼び分けるようになっている。実際に、現在日本ではレジストリはJPNICではなく、株式会社日本レジストリサービス(JRPS)という企業になっている。

前提条件

例示などに使用するドメイン名は、架空のものであることが望ましい。

例示が企業宣伝になるのは好ましいことでない(GoogleやYahooなどを使う場合が該当)。また例示したメールアドレスがたまたま存在し、それをWebに掲載したばかりにスパムが山ほど届くようになっては先方に迷惑になる。

例えば日本ではhogeやhogehogeという伝統的な用語が存在するが、このようなドメイン名は様々なTLDにて実在するため、例示には不向きである。

例示用ドメイン名

RFC 2606で、.test、.example、.invalid、.localhost、という4つのTLDが予約されている。

また同RFCで、セカンドレベルまでのドメインとして、example.com、example.net、example.org、が予約されており、ICANNもこれに同意した旨が記されている。この他、example.info、example.biz、などはRFCへの記述はないが、ICANNやレジストリの登録等により、取得できないようになっている。

JPドメインについてもRFCに記述はないが、JPRSによると、次のドメイン名が例示用として予約されている。

  1. "EXAMPLE"を用いたもの

    EXAMPLE.JP、EXAMPLE.CO.JP、EXAMPLE.NE.JP、など

  2. "EXAMPLE"の後に1桁の数字("0"から"9")がつく文字列を用いたもの

    EXAMPLE1.JP、EXAMPLE2.CO.JP、EXAMPLE3.NE.JP、など

  3. ドメイン名例.JP (日本語JPドメイン名)

    「ドメイン名例.JP」のPunycode表記は、"XN--ECKWD4C7CU47R2WF.JP" である

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