gTLD

通常は、.com、.net、.orgの3種を指す。かつて、これらのTLDにもそれぞれ意味があり、取得制限が存在していた。

gTLDとして再定義された現在では慣習上の意味が残っているのみであり、誰でも登録できる。

紆余曲折を経た後、.info、.biz、.name、.pro、.coop、.museum、.aeroの7種類のTLDもgTLDとして使われることとなった。このドメイン名は2001(平成13)年より運用が開始された。

このうち、.coopは協同組合、.museumは博物館、.aeroは航空業界が使う事が想定されており、このような用途が決まっているgTLDをsTLDという。

また2005(平成17)年4月には新たに2つのsTLDがICANNに承認された。一つは人材業界用の.jobs、もう一つは旅行業界用の.travelである。

2011(平成23)年、ICANNは.xxxを承認した。

ICANNは、2012(平成24)年以降、任意で「新gTLD」(New gTLD)を取得できるようにする方針とした。

ただし、申請費用として18万5000ドル(約1,800万円)が必要で、かつgTLDの運用に必要な技術力も求められるため、真の意味で任意というわけではない。個人での取得は不可能、企業でも一般企業では困難で、.canonや.hitachiはGMOドメインレジストリと提携しての運用となっている。

この新gTLDについては様々なgTLDが申請されており、将来的に多数の新gTLDが運用される見込みとなっている。.eco、.site、.shopなどありふれた英単語が多いが、中には.moeなども。

• .com (commercial) ‐ 誰でも取得できる
• .net (network) ‐ 誰でも取得できる
• .org (organization) ‐ 団体や組織用。誰でも取得できる
• .info (information) ‐ 情報提供サービス用。誰でも取得できる
• .biz (business) ‐ 企業、ビジネス用。誰でも取得できる
• .name ‐ 誰でも取得できる
• .pro (professional) ‐ 専門機関や、専門職を持つ個人が取得できる

sTLDは、取得に条件があるドメインである。現行のものは次の通り(アルファベット順)。

• 一般向けのもの
  • .aero ‐ 航空業界向け。航空会社や空港が用いる
  • .asia ‐ アジア太平洋向け
  • .cat ‐ 公称ではカタロニア語とその文化用。NOT 猫用
  • .coop ‐ CO-OPつまり協同組合用
  • .jobs ‐ 人材業界用
  • .mobi ‐ モバイル端末向けコンテンツ用
  • .museum ‐ 博物館用
  • .tel ‐ 電話機との連携用
  • .travel ‐ 旅行業界用
  • .xxx ‐ ポルノサイト用
• 米国連邦政府用
  • .edu ‐ 米国教育機関
  • .gov ‐ 米国政府機関
  • .mil ‐ 米国軍事機関
• 国際機関用
  • .int ‐ 国際機関用

今後は「新gTLD」が主流となり、sTLDが増えることは殆どなくなると見られる。

新gTLDは、2013(平成25)年頃から続々と登録が始まった、新しいドメインである。扱いとしては、従来型のgTLD(スポンサーなし)と同じである。

従来通りの英数のみのものと、IDN(国際化ドメイン名)であるものとがある。